2026年2月7日(土)10:00-12:30にて、第229回国治研セミナー「わかる・つながる・ひらける相談支援」-発達障害のある方と“ともに考える”ための対話とツール活用の実践-をZoomオンラインで開催いたします！

この研修では、「理解する」「関係を築く」「新たな支援の可能性を開く」ことをキーワードに、発達障害のある方との対等な対話を土台とした相談支援のあり方を見直します。

好事例から支援プロセスを振り返り、視覚的に“伝わる”アセスメントツールの活用法を体験的に学びながら、現場での相談支援に生かせる実践知を深めていきましょう。

発達障害のある方との対話における課題対応や相談支援などに日々携わっている児童指導員、保育士、児童相談員、教職員、カウンセラー、臨床心理士、医師、看護師、作業療法士、研究者など児童発達支援関係者様や保護者様などにご参加いただき、今後の活動やケアにお役立ていただけますと誠に幸いです。

※諸事情で開催当日に参加出来ない方は、ぜひお気軽にご相談ください。

お申し込み方法

本ページ一番下の参加お申し込みフォーム 「セミナーに申し込む」 をクリックしていただくと情報入力画面になりますので、本セミナー名をお選びの上、各項目をご入力、確認画面へお進みいただき、ご送信ください。

その後当方からの返信メールをご確認の上、下記のチャイルドライフ指定口座宛てに7日以内に必要金額をご入金ください。開催2日前までにこれら全てのお手続きをご完了いただけますようお願い申し上げます。

振込先銀行: 楽天銀行 第三営業支店(253)
口座番号:    普通 7482810
口座名義:    一般社団法人 チャイルドライフ

※申込内容と受講料入金の両方が確認出来ましたら正式なお申し込みとさせていただき、各開催10～7日前頃までに最終案内メールを送信させていただきます。
※ご入金の際はお振り込み者様のお名前の前にセミナーコード「229」とご入力いただけますと誠に有難く存じます。
※振込手数料につきましてはお客様のご負担をお願いしています。
※開催10～7日前を切ってからのお申し込み完了の場合、最終案内メール送信が開催直前になる恐れがございます。お早目のお手続きをお願いいたします。

開催日時

2/7(土) 10:00-12:30

当日講師

縄岡好晴先生 (明星大学人文学部福祉実践学科准教授 東京医科大学医学部兼任講師)

受講方法

Zoomミーティングによるオンライン配信 (チャイルドライフ八王子みなみ野より)

※可能な限りビデオOnでの受講をお願いしています。

受講料

一般参加者 4,400円   (国治研会員割引 -1,000円   修了証代+500円)   ※1名様1アカウント   消費税込み

※お申し込み情報の送信後、7日以内に合計金額をご入金ください。
※国治研会員割引は、過去セミナーや海外研修に参加され、当方メルマガ「国治研通信」を定期的に受信されている方が対象です。備考欄に「参加年」と「セミナー／海外研修の名称」の入力が無い方、「国治研通信」受信を希望されない方は適用になりませんのでご注意ください。
※修了証(PDF発行)希望の方は、上記金額に500円をプラスしてご入金ください。
※諸事情により、複数名でPC1端末視聴を希望される方は、その旨をご相談ください。
※お申し込み手続きがまだ完了されていないアカウントについては、当日ご入室いただけませんのでご注意ください。

募集人数

40名様

締切日時

2/5(木) 18:00

取消規定

セミナー開催15日前まで ⇒振込手数料を差し引き、受講料全額を返金いたします。
セミナー開催14日前より ⇒受講料全額を頂戴いたしますので、ご注意ください。

※土日祝の休業日は日数に含めません。営業時間外18:00以降のご連絡は翌日扱いとさせていただきます。
※自然災害や不慮の事故、コロナ状況など不可抗力により中止の場合、返金をご容赦いただく場合もあります。

プログラム

※9:50までに、最終案内メール記載の視聴用リンク先よりZoomミーティング待合室へお入りください。

9:58-          開会挨拶

10:00-10:50 講義①
                  「障害特性をふまえた相談の進め方とは」-障害の理解をふまえた支援の工夫や、対話のポイントを解説します。

11:00-11:50 講義②
                  「視覚的にわかりやすく伝える取り組み(演習中心)」-実践的な視覚支援ツールの使い方や、支援現場での活用方法を体験的に学びます。

12:00-12:30 質疑応答 総括まとめ

12:30-          閉会挨拶

※上記スケジュールおよび内容は諸事情により急遽変更になる場合がございますので、予めご了承ください。

後援

自治体の公的機関、教育機関、福祉団体、発達障害支援関連組織などへ申請